@article{oai:jumonji-u.repo.nii.ac.jp:00000120,
 author = {中西, 郁 and 日高, 浩一 and 半澤, 嘉博 and 渡邉, 流理也 and 岩井, 雄一 and 丹羽, 登 and 濵田, 豊彦 and 田中, 謙 and 渡邉 , 健治 and 喜屋武, 睦 and NAKANISHI, Kaoru and HIDAKA, Kouichi and HANZAWA, Yoshihiro and WATANABE, Ruriya and IWAI , Yuichi and NIWA , Noboru and HAMADA, Toyohiko and TANAKA, Ken and WATANABE, Kenji and KYAN, Chikashi},
 issue = {1},
 journal = {十文字学園女子大学紀要, Bulletin of Jumonji University},
 month = {Mar},
 note = {本研究では、大鹿他（2017）が実施した公立中学校調査を参考にして、全国の公立高等学校3,469校を対象として質問紙調査を行い、1,634校から回答を得た（回答率は45.4%）。　調査内容は、(1) 課程・学科について、(2) 学校の支援体制について、(3) 特別支援教育コーディネーターについて、(4) 校内委員会について、(5) 校内委員会で検討した支援について、(6) 特別支援学校との連携・巡回指導・専門家チームについて、(7) 交流及び共同学習についてであり、その回答結果を中学校での特別支援教育の取組状況と比較した。その結果、特別支援コーディネーターに関する調査項目における中学校との比較では、特別支援コーディネーターとして養護教諭の占める割合が高くなっているところに特徴があった。役割においても、「校内研修の企画・運営」「障害のある生徒の進路指導に関する調整」など高等学校独自の課題への対応として、養護教諭がキーパーソンとして重責を担っていることが明らかになった。校内委員会については、開催回数が中学校に比べて少なく、その取り組みについては「研修計画の立案」とともに、「特別支援学校に対する助言・援助の要請」の回答が高くなっていた。高等学校も特別支援学校も設置主体が都道府県であることを利点として、特別支援学校の資源を十分に活用し、小中学校には見られない、高等学校独自の支援体制を構築していくことが望まれることが示唆された。また、校内委員会で検討した支援に関しては、中学校と比べて学習面より行動面での支援が多くなっており、高等学校段階における思春期対応の重要性を示唆しているともいえる。高等学校の特色である各学校の設置目的を実現するうえでも、本研究で示された中学校と異なる高等学校での校内委員会等の組織体制と支援機能等の特徴を踏まえ、中学校での支援の連続性を図る高等学校の取組方策等が検討されることを期待する。},
 pages = {43--56},
 title = {高等学校における校内委員会の組織体制と支援機能についての検討―中学校調査との比較を通して―},
 volume = {48},
 year = {2018},
 yomi = {ナカニシ, カオル and ヒダカ, コウイチ and ハンザワ, ヨシヒロ and ワタナベ, ルリヤ and イワイ, ユウイチ and ニワ, ノボル and ハマダ, トヨヒコ and タナカ, ケン and ワタナベ, ケンジ and キャン, チカシ}
}